住宅形態別に1世帯当たりの室数をみると

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同様にミニ開発地の多い向日市や長岡京市においても,大部分のミニ
開発地の居住面積は70m2未満となっており,丘陵地の住宅団地内の住宅とは
居住面積にかなりの違いがある。由井(1996b)で明らかとなったように,城
陽市・八幡市・久御山町のミニ開発や住宅団地と一部の既存集落との比較によ
ると,既存集落における1戸当たりの居住面積は住宅団地内の戸建て住宅の居
住面積よりかなり広い。また’集合住宅では戸建て住宅に比べて著しく狭く,
公団賃貸住宅の42.4m2や公団分譲の中層集合住宅の60m2未満のようにかな
り狭小な住宅である。このように,住居形態や所有状況により著しく居住面積
に差がみられ,持ち家住宅との格差は大きい。

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しかし,住宅形態別に1世帯当たりの室数をみると,公営住宅や公団賃貸住
宅などで約3室弱に対して戸建ての持ち家住宅中心の住宅地では4~5室の居
住面積が大部分であり,ミニ開発地においても4部屋前後で住宅団地とほぼ同
様の室数となっている。このことから,1世帯当たりの居住面積がほとんどが
100m2以下と狭いミニ開発地内の大部分の住宅では,1室当たりの居住面積
を小さくしてなるべく多くの部屋数を確保しようとしたと考えられる。

以上のように,住宅地域や住宅の種類ごとにみた住宅の居住牢間の大小は,
住宅のサブマーケットごとにいかに居住状況に違いがあるのかを示すものであ
り,「住宅階級(housingclass)」を示すひとつの指標といえる。以下では,
異なる居住状況のもとで住宅の種類ごとにどのように居住者特性の違いが生じ
ているのかについて検討する。

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