住民の通勤圏の拡大

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この定義では,アメリカ合衆国においてはハリス(Harris;1943)のいう住居郊外(residentialordormitorysuburbs)のことを指すと解釈されるが,木内は「住居郊外は郊外の最も大きな分担である。これには,教育,スポーツ,厚生福祉,近隣ショッピングなどの機能が伴う」とし,単なる住宅の集まりは住宅団地(housingestate)のような,和製英語のbedtownに該当するものとした。
また,わが国の大都市圏における郊外化現象について森川(1988)は,大都市への長距離通勤者の多さから「交通の発達と地価の高騰のもとでの,大都市地域からの追い出し現象」とみており合衆国や西ヨーロッパ諸国の反都市化とは同一現象ではないとした。
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日本地理学会の研究委員会報告書である木内ほか編(1964)では,都市化をruralな地域がurbanな地域に変化する過程と,都市的な要素がより多く加わっていく過程の2種類があるとしたが,これは石水(1962)による狭義の都市化と広義の都市化に該当する。郊外への住宅地の外延的拡大は,前者の都市化とみることができる。同様に,山鹿(1976)は都市化の定義を,①既成市街地の再編成,②都市域の拡大,③都市関係圏の形成と変化,④大都市地域の形成としたが,このうち①と②は服部による都市化の定義と同一である。
また,服部(1973)は都市化の空間占拠の仕方を周辺膨張型都市化,有核型都市化,団地都市化の3タイプに分類した。それぞれのハウジングに関連した特徴については次のようにまとめることができる。周辺膨張型都市化は郊外方向への蚕食的な住宅地化で,有核型都市化は既存の商業核をもった周辺都市および駅前の中心地を核とした都市化の形態,団地型都市化は団地規模拡大や地価上昇などにより住宅団地は近郊・遠郊へ拡散し,スプロール現象の激化で住民の通勤圏の拡大となった。

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